【便利屋ベンリー】加盟金・ロイヤリティ・研修・サポート情報まとめ

便利屋ベンリー

 

高齢者をターゲットとしたビジネスには、人材育成が欠かせません。便利屋ベンリーでは2ヶ月の研修を通して、ビジネスマナーといったものから、100を超える便利屋としての技術など様々なスキルが手に入れられます。

 

他の便利屋のフランチャイズとは違い、初期投資が高額です。ロイヤリティはありませんが、毎月経営指導料と経営支援システム費用として20万円ほどの支払いが必要なため、個人での開業というよりも法人での開業がおすすめです。

 

対応地区 全国
加盟料/ロイヤリティ 加盟金:300万円/ロイヤリティ:なし

 

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便利屋Benry(ベンリー)

 

便利屋ベンリー開業資金について

 

初期費用として740万ほどの料金がかかるため、個人事業として取り組みたい方よりも、もうすでに事業を行っていて、自分の事業にプラスαとして便利屋を取り入れたいという法人の方におすすめです。

 

他の便利屋フランチャイズよりも高額ですが、研修や本部からのサポートも充実しており、様々なスキルが手に入ります。ロイヤリティはありませんが、経営指導料と経営支援システム費用が毎月合計20万円ほどの支払いが必要です。

 

ライセンス料 3,000,000円
研修費 600,000円
研修期間 2ヶ月間
資機材パッケージ 183,000円
販売促進パッケージ 800,000円
管理・経理パッケージ 160,000円
開業支援費 1,000,000円
経営指導料

経営支援システム費用

200,000円

 

こちらの情報は、ホームページ上には記載がないため、資料請求を行わなければいけません。

 

契約の縛り

加盟時に5年間。それ以降は2年更新になります。

 

エリアの縛り

記載なし

 

サポート体制も充実

 

資機材パッケージ 技術サービスを提供する為の作業に応じた資機材。
販売促進パッケージ チラシやポスターなどの販売促進ツール。
管理・経理パッケージ スケジュール・スタッフ・顧客・売上管理などを行う為のもの。

 

もちろん開業後のフォローも充実

 

開業後のサポートとして、本部のフィールドコンサルタントの訪問があるため、経営について相談やアドバイスをうけることができます。

 

また、現場同行で技術指導もあり、各地域での勉強会、セミナーの参加など、これからの事業の発展に向けてのサービスがたくさん準備されているので安心です。

 

電話対応

それぞれの店舗にフリーダイヤルがあり、本部がまとめて電話を受け付けるというわけではないようです。2ヶ月の研修の中に、電話対応を学ぶ時間もあるので安心です。

 

顧客管理

便利屋ベンリーの本部による、顧客システムがあります。

 

集客方法

本部からの開業支援として、近隣店舗への挨拶、チラシのポスティングなどを行ってくれます。チラシやポスターは本部が作成してくれます。

 

メディア

テレビや雑誌でも掲載されることも多く、それぞれの店舗でYoutubeによる広報活動を行っています。Youtubeでは、「サービスの紹介」や「100均グッズで行う掃除テクニック」など様々な情報があります。

 

業務内容と研修について

ベンリーをオープンさせるための研修は2ヶ月間かかり、業務にあたるための技術研修は100種類以上にわたります。もちろん経営者としての考え方、スタッフを育てるための人材育成の研修なども行われます。

 

実際に研修を受けた方は、「大きな声出し、基本動作の徹底から始まり、トレーナーはもちろん共同生活を送る仲間同士からも刺激があり、たくさん吸収ができる。」「チームのために行動できることが習慣になる。」というコメントをしています。

 

便利屋ベンリー

※クリックで拡大します

 

地域貢献のための「生活支援サービス」として、地域の方に喜んでもらえるように、実践さながらの訓練が行われているため未経験の方でも安心して開業できるしくみです。

 

業務内容

ハウスクリーニング・庭のお手入れ(庭木の剪定、草刈りなど)・メンテナンスサービス・エアコンクリーニング・荷物運び(家具の移動、模様替え、引っ越しなど)など

 

 

料金体系の紹介

 

業種がたくさんありますが、ホームページ上には作業あたりの料金がいくらかかるのかは記載がありません。しかし、簡単に見積もりをとることはできます。

 

便利屋ベンリー

 

  1. サービスを選択
  2. エリアを選択
  3. 店舗を選択
  4. 利用者情報を入力(名前・住所・メアド・電話番号・見積もり希望日・作業希望日など)
  5. 内容を確認して送信

 

これで、24時間以内に店舗から連絡がいくようなシステムになります。もちろん、直接電話で見積もりをとることも可能です。

 

便利屋ベンリー開業までの流れ

 
資料請求

ベンリー事業に興味をもたれた方は、ベンリーに関するあらゆる情報が掲載された資料を請求しましょう。

 

説明会参加

ベンリー事業に関する資料を見た後、さらに詳しく事業について知りたいのであれば、説明会へ参加しましょう。説明会では、スタッフがさらに詳しくベンリー事業を説明し、個別面談も可能です。

 

本部での見学

ベンリーのスタッフが施設を案内します。ベンリー事業本部(本社)や研修所を実際に見学してもらい、開業に関する相談や、資金に関する相談もできます。

 

もうすでに事業を行っている事業所に関しては、ベンリーのスタッフが出向いて開業に関するご相談や、資金に関するご相談、導入までの道筋などを相談することも可能です。

 

研修お申し込みご契約

 

ベンリー事業を納得した上で、研修の申込み・契約という流れになります。

 

研修

研修は2ヶ月間の集中合宿研修です。事業の軸となる技術を納得いくまで確実に習得できるように、プロの講師がしっかりと教えてくれるので、未経験の方も安心です。

 

開業準備
  • オープン時の営業サポート
  • フィールドコンサルタントによる訪店指導
  • サービスマンとしての心構えと行動

開業に必要なものはすべてパッケージとして準備ができるサポートがあるので安心です。

 

開業

開業後は本部のフィールドコンサルタントの訪問や、現場同行の技術指導もあり、サポート体制も万全です。

 

 

便利屋ベンリー開業オーナーの声

 
  • 現在事業を行っている社内会議で、「間口が広いこの事業は面白い。」「ニーズが広く仕事としても幅広い。」「我々がお客様の暮らしの困ったことを解決してあげたら、お客様はきっと喜んでくれる」など意見があり、最終的には「やるなら早いうちに展開を始め、我々の商圏を、我々が作っていこう。」と全員一致で決めました。
  • 団塊の世代もあと5年もすると、身の回りのことが出来なくなる人が増え、人口の多くのシェアを占めてくると思われます。そんなときベンリーのような仕事のニーズは間違いなく増えると思います。
  • 実際の店舗を見学させてもらうと、スタッフの方たちの声が大きく、明るい笑顔で挨拶されています。これを見て我々の会社にも取り入れるべき良い要素がたくさんあるなと気付きました。
  • しっかりした研修であれば、我々も自分の地域でチェーン展開ができるのではないかと確信できました。
  • ベンリーと似たような事業を展開されている企業様は他にもありますが、人をいかに作っていくかという教育体系や仕組み作りについては、ベンリーがピカイチだろうと私自身は思っております。
  • ベンリーの営業スタイルは、基本は反響セールスです。それは、扱っているサービスの間口の広さがあるために可能であり、私も現場を経験しながら、我々が発信したチラシを通じお客様からお電話を頂けるため、こちらからの強い営業などは必要ないことを確信しています。
 

便利屋ベンリー利用者の声

 
  • 不用品の処理でお願いしました。サービス料金がわかりやすく、利用しやすかったです。
  • 大きな蜂の巣で困っていたところ、来てもらいました。説明も配慮も申し分ないので、何かあったら次もお願いしようと思います。
  • 作業をはじめるときも、終わってからの説明もわかりやすく丁寧で、自分ではなかなか出来ない部分も掃除していただきました。
  • キッチンクリーニングで何度も利用しています。担当が変わっても同じ料金で、同じように気を使ってくれるので感謝しています。
  • 子どもが小さいので引っ越しのお手伝いをお願いしました。子どもが邪魔しても笑顔での対応は、とても好感がもてました。
  • エアコンの取り外しをお願いしたついでに、ベッドの処分まで追加でお願いしましたが、受けてもらえて助かりました。
  • 若い方たちでしたが、親切で言葉も丁寧で、会社の教育がとても良いと感じました。またお願いしたいと思います。
  • 引っ越しのお手伝い、エアコンの取り付けをお願いしました。終始笑顔での対応で、本当に助かりました。
 

会社概要

設立 1990年5月
歴史 1990年5月有限会社クリーンライフ名古屋として設立され、1994年にフランチャイズ事業が開始されました。
商号 株式会社ベンリーコーポレーション
代表 前田 満定
事業本部 愛知県清須市西枇杷島町古城2丁目10-1
事業内容 特に記載なし
資本金 4,300万円

 

現在の店舗数

 

全国に200店舗以上。本部のホームページには新規店舗オープンの情報も随時更新してあります。

北海道 5店舗
東北 24店舗
関東 77店舗
甲信越 15店舗
北陸 9店舗
東海 51店舗
近畿 15店舗
中国 15店舗
四国 5店舗
九州 14店舗
沖縄 1店舗

 

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